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パフォーマンスメディアにおけるスキルの市場価値と、ネクストキャリアの選択肢~番外編~

野崎大輔パフォーマンスメディアに携わる方々の転職、最後は番外編です。前回お話しした、「事業会社」「総合広告代理店」「メディア」「外資系コンサルティング会社」以外にも、あまり多くはありませんが別の選択肢があります。さっそく見てみましょう。

<解説者>
株式会社ホールハート  デジタルマーケティングチーム マネージャー
野崎大輔


独立してフリーランスになる

個人事業主として活躍するケースがあります。前編でもお話ししました通り、クライアントのリテラシーが高まる一方で、パフォーマンスメディアの領域で広告代理業を行っている会社の多くが残念ながらマンパワーが下がり気味になっていると言われます。すると自然にクライアントが求める成果に対するパフォーマンスも比例して低下しがちです。

しかし、マーケティングテクノロジーは進化を続け、ますます複雑化しています。この構造により、クライアントが「若手中心の会社に発注するよりも、経験を積んだフリーの方に直接運用してもらったほうが良い」と考えるケースも出てきており、以前より与信も通りやすくなっているようです。「フリーって、信用できるの?大丈夫なの?」という時代は過去のものです。

ちなみに、アカウントプランナーよりもコンサルタントで活躍していた人の方が、自己完遂できる傾向にあるため、フリーに転身し成功しているパターンが多いです。当然ながら一番強いのは、「コンサルタント」として確かな腕がありながら、「アカウントプランナー」として営業感覚を持っている方です。なお、フリーに転身して年収を上げるためには、大きく分けて自分の単価を上げるか、仕事の量を増やすしか方法はありません。執筆や講師のニーズも多くあると聞きます。例えば、小規模な広告代理店が、大手広告代理店出身の同領域に知見のある方に顧問をお願いするというケースです。

 

外資系企業でキャリアを積む

さらにここからもう少し広げてみましょう。これまでご紹介したパターンすべて(フリーランス以外)に当てはまることですが、日本の企業には外資系企業が参入しています。特に国境のないデジタルマーケティングの領域では顕著です。

つまり業種という選択肢に加え、外資系キャリアを選ぶこともできます。ちなみに、当社が運営する転職サービス「アドベンチャーズ」にも、外資系企業へ転職したいという求職者の方も多くいらっしゃいますが、その転職理由として多いのが「年収を上げたい」というものです。実際に20-30%ほどUPして転職するパターンも多く、人によっては倍になることもあります。

 

外資系企業への転職に英語は必須?

ちなみに、外資系の企業へ転職する際の「英語力の有無」ですが、実は、若ければ英語が話せなくても転職は可能です。若手は現場仕事が多く、コミュニケーションをとる相手はほとんどが日本人ですから、日常業務で英語を使う機会が少ないのです。ただし、グローバルブランドですから、基本的にアウトプットは英語になります。たとえば本国から展開されるセールスシート等のアウトプットは、国内展開用に日本語にローカライゼーションをする必要がありますし、海外研修や他支社との社内コミュニケーションはもちろん英語です。時差が少ないオーストラリラや韓国、シンガポール等とチャットや電話で情報交換することも多いですね。英語が話せると仕事の幅は確実に広がりますし、出世もしやすいでしょう。最低限の条件として、英語に対してアレルギーが無いことが求められます。また、30〜40代はレポートライン上、直接の上司が外国人ということも想定され、英語が必須となることが多いようです。

 

同業種の企業間で転職する

パフォーマンスメディアに携わる方がキャリアチェンジをされる際、デジタル系代理店から別の同規模デジタル系代理店など、同業種の企業間を渡り歩くことはめったにありません。仕事は変わらず場所が変わるだけなので、キャリアアップとは言えないからです。

ただし、例外があります。たとえば大手の企業に在籍していた人が同業種の3~5人のスタートアップ企業に転身し役員になる、また逆に、中小規模から大手エージェンシーへのキャリアアップニーズも一定数あります。

転職は若ければ若いほど選べる業種・職種の幅が広がります。年齢を重ねると、新しくできることが減り、幅も狭くなります。その代わり、経験してきたことの深さが計られます。つまり、経験の7~8割を活かした転職をすることになります。「未経験ですが、頑張ります」は、残念ながら第二新卒までで限界です。ですから、年齢を重ねた方の場合は、意向とは異なり同業種間での転職で落ち着く結果になりがちです。

さまざまな業種でデジタル人材の強化が図られていること、そしてパフォーマンスメディアに携わった経験を持つ人材が、引く手あまたの状態であることをご理解いただけたでしょうか。同じ職種でも、業種によって業務の内容が異なるので、詳しく知りたいと思うことがありましたら、デジタルに精通したキャリアコンサルタントに相談してみるのもひとつの手です。アドベンチャーズでもデジタル専門のコンサルタントを揃えていますので、ぜひご相談にいらしてください。

 

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